業績を良くするにはまず業績の何割が社長1人の戦略実力で決まるか、これをはっきりさせておく必要があります。
経営規模によって変わる社長の役割をもとにし、オペレーションズ・リサーチの方法とランチェスター法則を応用して計算すると、業績の何割が「社長1人の戦略実力」で決まるか、これがはっきりします。
従業員6人迄の会社では100%、10人〜30人迄の会社では98%、30人〜100人迄の会社では96%が社長1人の戦略実力で決まります。
会社は人で決まると言いますが、その「人」とはまぎれもなく「社長
自身」になるのです。
パレートの法則が示す通り、同業者100人中10番目が実質上の中位になります。厳しい経済状況が長く続いている中で業績を良くするためには、まず社長自身がしっかりと経営戦略の研究に取り組み、同業者100人中5番以内か、3番以内に入る必要があります。
従業員の教育はそのあとです。
実際にこうするには、社長はどの分野を研究するべきか、研究すべき対象をはっきりさせておかなければなりません。
社長が研究すべきテーマは、経営の基本原則を初めとして、経営を構成する中心的な要因の8大項目になります。
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