従業員100人以下の会社では、業績の96％以上が社長の戦略実力で決まります。
基本原則を学べば、3倍以上のスピードで戦略実力が高まります。

自己啓発と言えば社長の中には「従業員がするものだ」と思っている人がいるでしょう。
確かにそうですが、業績を良くして同業者から注目される立派な会社になるには、社長自身がより熱心に取り組まなければなりません。

その理由の１つ目は、従業員100人以下の会社では大企業と違って、業績の96％以上が社長１人の戦略実力で決まるからです。

理由の２つ目は、会社は固定給なしの歩合給で運営されており、しかも大きくて強い競争相手が何社もいる中、ゴルフや囲碁のようにハンディは一切ないからです。

理由の３つ目は、このように完全な実力主義になっている中、競争に負けないで業績を良くするには会社のリーダーである社長が、自己啓発に本気で取り組み、戦略実力を高めなければならないのです。では戦略実力はどれくらい高めれば良いでしょうか。

１.　それは同業者100人中、5番以内に入ることになります。
パレートの法則によると同業者100人中、10番目が実質上「中位の人」になり、２０番目は中の下に、４０番目は下になってしまいます。このような現実がある中、業績を良くするには社長の戦略実力を、同業者100人中5番目以内に高めることが欠かせないのです。

２.　社長の戦略実力を高めるには、学習効果はどのような条件で決まるか、学習効果を「公式」で表わす必要があります。学習方法が公式で表わされると、自己啓発に取り組むとき計画が立てやすくなります。

３.　もちろん経営は実際の経験が欠かせませんが、基本原則を学習しながら経験を積んでいくと、経験だけに頼っている場合と比べると、戦略実力が高まるスピードが3倍以上速くなります。

４.　社長個人の資産形成で、土地の値上がりや株の値上がりなど「他力本願」が全く期待できなくなりました。
このような厳しい現実がある中、業績を良くして社長個人の収入も多くするには、改めて自己啓発について研究してみる必要があるのです。
この教材は従業員60人以下の社長に焦点を当てて作っているので、とても解かりやすくなっています。