ランチェスター経営戦略 -ランチェスター経営株式会社-
ショッピングカート
会社概要 特定商取引法の表示 個人情報について お問い合わせ
本格派の戦略テープ・ビデオ紹介
トップページへ
買いやすく気軽に研究できるCD・DVD教材



竹田陽一の経歴







CD・申込のFAX用紙は
こちら

※FAX用紙は税別表示です。




DVD・申込のFAX用紙は
こちら
※FAX用紙は税別表示です。

1位作りの財務戦略

CD  4巻(4時間30分) テキスト付

定価50,600 (税込)


■資金戦略・経費戦略
(旧1位作りの財務戦略 DVD版)

DVD  4巻(4時間21分) テキスト付

定価 69,300(税込)





中小企業では社長の9割が、簿記や会計を「ニガ手」としています。でも安心して下さい。営業的な考え方で大事なポイントをいくつかマスターすると、意外に早く財務が解ってきます。
 この教材はランチェスター法則をもとにして、これまでの簿記や会計にはない新発想で財務戦略を開発しました。




「1位作りの財務戦略」CD版の詳しい内容と目次はこちら↓です。

. まず財務における戦略と戦術の違いをマスター

営業活動に戦略と戦術があるように、財務にも戦略と戦術があります。ところが財務における戦略と戦術を、きちんと説明している本がないのでこの2つはひどくあいまいになっています。

 財務戦略とは自己資本率、従業員1人当たりの自己資本額、競争相手との力関係の3つを考えた上で、限りある資金や限りある経費を、何と何に対して、いくらずつ配分すると、経営力や営業力が最も強くなって業績が良くなるか、この「見究め方」になります。簿記や会計は戦術ですから従業員に任せるべきですが、戦略は社長の担当になるので社長は戦略の研究をして、この見究め能力を高めなければなりません。

. 強者の財務戦略と弱者の財務戦略をマスター

商品対策や営業対策には、1位で一定の条件を満たした会社だけが実行できる強者の戦略と、この条件を満たしてない会社が実行しなければならない弱者の戦略の「2種類のやり方」があり、その内容は全く異なっています。

資金の配分や経費の配分にも、一定の自己資本条件を満たした会社だけが実行できる「強者の財務戦略」と、条件を満たしてない会社が実行しなければならない「弱者の財務戦略」の2種類があり、2つの内容は全く違っています。

 もし本来弱者の財務戦略で経営しなければならない会社が、間違って強者の財務戦略で経営すると、資金繰りが狂ってひどい結果になってしまいます。ところが従来からある簿記や会計にはこの区別がないばかりか、会計原則は大会社用に作られているため、強者の財務戦略を実行して失敗する社長がとても多くなっています。

. 安全ラインと危険ラインをはっきり示す

実際に経営をする社長にとっては、自己資本率がここ迄低下すると危険性が高くなるとか、固定資産を自己資本で割った「固定比率」が、これ以上高くなると危険度が高くなるなどはっきりした「数値目標」が必要になります。

 これ迄の経営分析にはこれがなかったのですが、ランチェスター法則の応用でこれが可能になりました。安全ラインの数値を頭に入れて経営すると、思わぬ失敗が防げるようになります。

 この教材は従業員100人以下の社長に焦点を当て、営業的な発想でまとめているので、簿記や会計がニガ手な人でも財務戦略の基本がマスターできるようになっています。



<1位作りの財務戦略 CD 目次 >

第1章 経営の基本原則と経営の全体像
はじめに。
1.経営の全体像をはっきりさせる
2.経営を構成する要因とウエイト付
3.利益性の原則をはっきりさせる
4.中小企業の利益実態
5.実行手順をはっきりさせる
6.実行手順と経営全体のウエイト付
7.経営全体のウエイト付
8.マルクスの価値公式が教えるもの

第2章 財務における強者と弱者の区分
1.ランチェスターの法則
2.財務分析の構造的な欠陥
3.何を基準にして強者と弱者を区分するか

第3章 強者の財務戦略
1.強者は総合1位主義を狙う
2.強者は重装備な資金配分をする
3.強者は新製品開発に多くの資金を投入する
4.強者は弱者が新商品を出したらすぐ対応する

第4章 弱者の戦略原則
1.経営の目的は強いもの作りや1位作りに定める
2.弱者は強い会社を攻撃目標にしない
3.弱者は大きな会社と違ったやり方の差別化をする
4.弱者は小さなもので1位になることを目ざす
5.弱者は目標の範囲を狭くする
6.弱者は重要な目標に対しては資金と経費を集中して配分する
7.弱者は軽装備を守って動きを早くする
8.弱者は小さな成功で調子に乗らない、社長の生活内容を変えない

第5章 弱者の資金戦略
A.資金調達の方法
B.資金配分の方法
1.資金配分が必要になる対象
2.必要な項目に対する資金配分の仕方
3.資金配分のチェックをする

第6章 弱者の経費戦略
1.経費配分の目的をはっきりさせる
2.経費の配分比率は業歴で変わる
3.従業員の配分割合によって決める
4.1位作りを目標に経費を再配分
5.営業簿記の実行が1位作りに不可欠
6.結果は経常利益に現われる
7.損益分岐点利用の利益増加計画
8.利益と自己資本のマトリックス

第7章 経理のコストダウン対策
1.経理作業を合理化する
2.資金繰りの仕事を少なくする




「1位作りの財務戦略」DVD版の詳しい内容と目次はこちら↓です。

資金戦略・経費戦略 DVD

 


弱者の資金戦略と弱者の経費戦略をマスターすれば、
営業力が強くなって業績が良くなり安全度も高くなる。

 

中小企業の社長にとって最も敬遠されている戦略テーマ、それは資金戦略経費戦略でしょう。あなたはどうでしょうか。簿記や会計が得意でない人の立場に立つと、数字が多く出てくるばかりか何々分析がいくつも出てくるので、避けたくなるのは当然でしょう。

でも安心して下さい。ランチェスター法則を使い、営業マンの感覚で資金配分と経費配分について考えていくと、グンと分かりやすくなっているばかりか、実践的になります。

 

. 資金配分の戦略とは。製造業、卸売業、建設業、建売業など、資金の力粗利益3割〜4割を作る業種では、限りある資金を、何と何に対して、いくらずつ配分すると、経営力が最も強くなって業績が良くなるかこの見極めが必要になり、これが資金配分の戦略になります。

 このやり方には、一定の条件を満たした会社だけが実行できる強者の資金配分戦略と、この条件を満たしてない会社が実行すべき弱者の資金配分戦略の2種類があり、その内容は全く異なっています。本来弱者の資金配分戦略で経営をすべき社長が、間違って強者の資金配分で経営をすると、根本的に間違った資金の配分をすることになるので、資金繰りが狂ってひどい結果になってしまいます。

 ところが会計の本や講演で説明されている内容は、ほとんどが強者の資金配分戦略になっているので、経営に失敗する社長が多くなっています。これを解決したのがこのDVDです。

 

. 経費配分の戦略とは。税理士法人や経営コンサルタント業、設計事務所、デザイン業など、人が身につけている知識や技能によって、粗利益の9割以上を作り出している業種を初めとして、製造業や卸売業でも人の力によって粗利益の6割〜7割を作り出している業種では、次の作業が大事になります。

 それは限りある経費を、粗利益を作り出すのに直接関係する販売活動の経費と、経理などの間接部門の経費、それに家賃、電話代、電気代、支払利息など、2つに分けにくい経費の3つに対してどのような比率で配分すると、営業力が最も強くなって業績が良くなるかこの見極め方が必要になり、これが経費配分の戦略になります。会計学は、これに対して何も答えを出していません。

3. この配分比率に解決の手掛かりを与えたのが、プロペラの構造になります。推進力を作り出すプロペラの構造に従って経費を配分すると、会計が得意でない社長でも効果性が高い経費配分ができて、業績が良くなります。


 このDVDはこれらについて、従業員100人以下の社長に的を絞って説明しているので、分かりやすくなっています。


<資金戦略・経費戦略 DVD 目次 >


第1章 資金戦略と経費戦略
1.現状分析
2.経営システムを作る
3.利益性の原則を再検討
4.1位作りを実現する実行手順
5.ランチェスター法則
6.強者の経営戦略と弱者の経営戦略
7.実行手順のウエイト付
8.経営全体のウエイト付

第2章 強者の資金戦略
1.マルクスの価値公式
2.資金における強者と弱者の区分
3.資金における強者の条件
4.強者の資金戦略

第3章 弱者の資金戦略 その1 原則編
1.資金配分と経費配分の目的は1位作りにある
2.自己資本を多くする
3.強い会社とは張り合わない
4.資金配分は業界の常識と差別化する
5.強いものはより強くする
6.軽装備に徹し動きの速さを保つ
7.会計の作業は簡単にし担当者の人数を少なくする
8.見栄をはらない、外見を気にしない
9.非関連の多角化は禁止
10. 弱者は調子に乗らない。小さな成功で自社ビルを建
てたり、本業以外の業種に進出しない

第4章 弱者の資金戦略 その2.実践編
A.資金調達の戦略
B.資金配分の戦略
C. 資金分析
1.B・S全体の構成内容のチェックが必要
2.経営分析の5大用途
3.資金分析の危険値を理解
4.図で見る資金分析

第5章 弱者の経費戦略
1.経費配分の3大対象
2.プロペラの構造を応用
3.人員の配分を損益計算でチェック
4.販売経費の有効活用と営業簿記
A.製造業は製品の原価計算をする
B.販売効率の改善には営業簿記が必要
C.経理作業が増加
5.会計作業のコストダウン対策
6.利益は経営の有効性を示す証拠
7.損益分岐点原理応用の利益増加対策
8.教育用に経営データを活用
全体のまとめ






◆この商品のお試し版として、比較的お買い求め安い

  『社長の財務戦略と経理のコストダウン対策』をご用意して

おります。あわせてご参考下さい。→コチラ

    ▲ページの最初へ     



「1位作りの財務戦略」CD・DVD教材
CD・申込のFAX用紙はこちら
※FAX用紙は税別表示です。

DVD・申込のFAX用紙はこちら
※FAX用紙は税別表示です。


竹田陽一が質問にお答えします。下記メールまでお気軽にお問合せ下さい。