どのような商品を中心に経営するかは とても大事な決定事項です。

差別化力がある強い商品や市場占有率1位の商品を手に入れれば 業績がグンと良くなります。

商品は粗利益を作り出す唯一の手段です。しかもどのような商品を中心にするかによって、営業のやり方や資金の準備など「経営方法」の大半が自動的に決まるので、どのような商品を中心に経営するかはとても大事な決定事項になります。

さらに多数の競争相手がいる中で業績を良くするには、差別化力がある強い商品や市場占有率１位の商品を手に入れる必要があります。これが実現すると従業員１人当たりの経常利益が、業界平均の「２倍～４倍」出るようになるので、業績の向上に大いに役立ちます。

１.　弱者の商品戦略ルールのマスターが欠かせない

競争力がある強い商品や市場占有率１位の商品作りを実現するには、まず初めにどの商品に力を入れてこれを実現するか、重点目標をはっきりと決めなければなりません。

次に限りある経営力で強い商品作りを実現するには、自社の経営力と強い競争相手の力関係を考えた上で、商品の幅を狭くしなければなりません。

この２つの決め方が適正であると、重点商品に対して経営力がムダなく投入出来るので、目標が早く達成されます。しかしこうするには弱者の戦略ルールを研究して、戦略実力を高めておかなければなりません。

２.ライフサイクルの原則もマスターすべき

どんなに売れていた商品も、やがて売れなくなる日が必ずやってきます。もし売上の依存度が高い商品の売上が低下していくと、経営の維持が難しくなります。

商品の誕生から、成長、飽和、衰退、消滅迄の変化を表わしたのが、ライフサイクルの原則になります。会社を長く維持するには商品の動きを早めにキャッチし、早目に対策を立てなければなりません。このときに欠かせないのがライフサイクルの原則になるので、どんな会社の社長もこの原則については、ひと通りマスターしておくことが欠かせません。

３.新商品開発の正しい原則をマスターする

会社の業績を維持しながら、しかも経営を長く続けていくには新商品の開発が欠かせません。新商品開発には、「４段階」の手順があるので、業績向上に役立つ新商品を開発するには、４段階の手順をきちんと理解しておかなければなりません。

もし「あの商品は儲かるらしいから」と思いつきで手を出すと、イキなり４段階目に進むことになるので、たいがいひどい結果になってしまいます。こうならないためには、今回新しく考え出した、新商品開発のマスターが欠かせません。

このＣＤ教材は従業員100人以下の社長に焦点を当てた、商品戦略について説明しています。今こそ商品戦略の研究に力を入れるときです。

会社と呼ばれる組織体は、粗利益をエネルギー源にして生きています。その粗利益を作り出す唯一の手段は、商品になります。

そのため競争力がある強い商品や、競争力がある強い有料のサービスを持っていると、お客が作りやすくなることから、従業員１人当たりの経常利益が、業界平均の２倍～３倍多くなります。この状態が５年～６年続くと、従業員１人当たりの自己資本が多くなるので、経営がグンとやりやすくなります。逆に商品が弱いと競争に負けるので、業績が悪くなります。

１. 無から有が生じることはないように多くの競争相手がいる中、競争力がある強い商品や有料のサービスを作って業績を良くするには、社長や後継者が商品戦略をきちんと学習し、同業者100人中３番以内に入るようにしなければなりません。これに役立つのが、ランチェスター法則を応用した弱者必勝の商品戦略で、これは13項目で構成されています。経営計画を立てるとき、この13項目をもとにまとめると、内容の良いものができます。

２. 競争力がある強い商品を作るときに忘れてはならないのが、商品のライフサイクル原則です。どんなに売れている商品でもやがて伸びが止まり、その後衰退していきます。衰退期に入った商品を改良したり合理化するのは、効果的な方法ではありません。経営計画を立てるときは自社の商品や有料のサービスを、ライフサイクルの原則に照らして総点検しなければなりません。

３. 業歴が古くなると主力商品が衰退期に入り、売上が低下する会社が出てきます。放置しておくとジリ貧になり、やがて経営が続けられなくなる日が必ずやってきます。これに対応するには、新商品の開発や場合によっては業種転換も必要になります。ところが新商品開発や業種転換の成功率は３％以下と、とても低くなっています。この解決に役立つのが新商品開発の成功戦略で、この中心となる要因は３つあります。この３つの要因に照らしてチェックすると、大失敗が防げます。

商品が弱かったら業績は悪くなります。この教材は従業員100人以下を対象にまとめているので、100人以下の社長に役立ちます。