このやり方ならあなたも書ける。実行できる！
経営計画書を作ると、
会社を良い方向に変える
キッカケになります。

従業員20人以下の社長は、何かと雑用が多く仕事時間にゆとりが持てません。それでも研究熱心な社長は「経営計画書を作ってみたい」と考え、計画書の本を買ったりセミナーに参加して準備を始めますが、だいたい途中であきらめてしまいます。

仮に無理をして計画書を作ったとしても、そのあと１回も計画書を見ないうちに次の期の決算が来てしまうことになります。なぜこうなるのでしょうか。

これにはいくつか原因がありますがその中で最も大きいのは、経営計画の立て方と実行期間の長さが従業員100人以上の会社用になっていて、20人以下の会社用になっていないからです。

１．経営のやり方は、経営規模の大中小で大きく変わります。もし従業員20人以下の社長が大会社のやり方をマネて経営をしたら、経営効率がひどく悪くなりやがて倒産します。

これは経営計画の立て方についても、同じことが当てはまります。従業員20人以下の社長は、自ら戦術を担当したり戦術リーダーも兼任しているので、何かと雑用が多くて時間にゆとりが持てません。

２．20人以下の社長がこれまでされている、経営分析を初めとして損益分岐点の計算など、会計を中心とした計画書を作ると内容が複雑になって時間がかかり過ぎるので、途中で作業を辞めてしまう人が多くなります。

仮に計画書を作ったとしても、実行期間が１年では長過ぎてすぐ忘れてしまい、気がついたら次の期の決算が来ています。これでは業績を良くすることができません。

３．これに思い切って革新を加えたのが、従業員20人以下の会社を中心にした「小企業用の経営計画」です。

特徴の１つ目は、経営分析や損益分岐点の計算は省略して、「お客作り中心、営業中心、実行中心」にしています。

特徴の２つ目は、実行率を高めるために計画の実行期間を、「２ヵ月～３ヵ月」と「超・短期」にしたことです。実行期間が２ヵ月～３ヵ月だと、何かと雑用が多い社長でも「大事な改善テーマ」に関心が持ち続けられるので、立てた計画の実行率がとても高くなります。

特徴の３つ目は、超・短期の計画を１年間に「４回～６回」繰り返すことにあります。こうすると変化がある上に、まとまった改善や改革が１年間に「６件～12件」実行できるので、営業力がグンと強くなります。

４．従業員20人以下の社長で、これまで経営計画書を作ってみたいと考えていたが一歩が踏み出せなかった人や、２～３度計画書を作ったものの業績向上に役立たないので中断していた、という社長にはとても役立つシステムです。

【本格派用】経営計画の立て方
※本格派用には「経営計画記入ファイル」が付いています。